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大学入試はこう変わる!その3

今回は「大学入試はこう変わる!」の3話をお届け致します。

*なぜ改革を行うのか?

なぜ、こうした改革が行われるのでしょうか。これは、国の将来に対する強い危機感によるものだと思います。現代社会は先を見通すことが難しく、今の小学生や中学生が大人になる頃は、現在とは社会や職業が大きく変わっている可能性があります。中教審の答申では、アメリカの大学教授の「2011年にアメリカの小学校に入学した子供たちの65%は、大学卒業後、今は存在していない職業に就く」という予測が紹介されています。確かに、今では当たり前のように使われているインターネットや携帯電話が、急速に普及してきたのはここ20年ほどの出来事です。それ以前に今の世の中を想像することが出来た人は少なかったでしょう。ITの発達に伴って、社会や仕事の在り方も変わりましたし、かつては存在していなかった職業も多く登場しました。

今後、日本の将来を見据えると、急速に少子高齢化社会を迎えます。それに伴い、生産年齢人口の急減、労働生産性の低迷、産業構造や就業構造の転換、地方創成等への対応が求められます。国際的にはグローバル化・多極化の進展、新興国・地域の勃興といった社会変動が起こっています。このような混沌とした状況のなかで、自ら問題を発見し、他者と協力して解決していくための資質や能力を育む教育が必要であるという考えがベースにあるのではないでしょうか。

ガンバレ受験生! BY JJ

 

大学入試はこう変わる!その2

今回は「大学入試はこう変わる!」の2話をお届け致します。

*高大接続改革の全体像

新聞等では、関心の高い大学入試の改革が大きく取り上げられていますが、今回、文部科学省が進めている改革は、高校教育、大学教育、そしてそれをつなぐ大学入学者選抜の一体的な改革です。それぞれについて様々な施策が示されていますが、ここではポイントとなる項目を挙げておきましょう。

高校教育改革では、学習指導要領の抜本的見直しとアクティブ・ラーニングの充実、そして生徒の基礎学力の把握と学習・指導方法の改善を目的とした「高等学校基礎学力テスト」の導入が掲げられています。学習指導要領は、今の小学校4年生(2016年4月時点)が高校生になった時に適用される次期学習指導要領について検討が進められていますが、「何を教えるか」ではなく「どのような力を身に付けるか」という観点に立って見直されます。また、科目構成や必履修科目の見直しも行われる予定です。例えば、地歴では現在の「世界史」必修を見直し、「歴史総合(仮称)」「地理総合(仮称)」を必履修科目として設置することが検討されています。数理系科目では、数学と理科の知識や技能を総合的に活用して主体的に探究活動を行う科目「数理探究(仮称)」の設置が予定されています。

大学教育改革では、アドミッション・ポリシー(入学者受入方針)に加えて、カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施方針)、ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)の一体的策定・公表を行い、これに基づいて大学教育を行うことを挙げています。また、アクティブ・ラーニングへの質的転換をめざすとしています。

大学入学者選抜改革では、現在のセンター試験を廃止し、思考力・判断力・表現力を中心に評価する「大学入学希望者学力評価テスト」を導入します。各大学の個別選抜ではアドミッション・ポリシー(入学者受入方針)を明確化するとともに、多面的な選抜方法にすることが求められています。

これらの改革を踏まえ、当大学受験科では入試傾向や動向に注意し、柔軟な対応ができるよう心がけています。

次回は「大学入試はこう変わる!」の3話をお届け致します。

ガンバレ受験生! BY JJ

 

大学入試はこう変わる!その1

大学入試はこう変わる! 

*2020年度からセンター試験に代わる試験を実施

今回から3回に分けて、今後の大学入試の変貌について見ていきたいと思います。

現在の大学入試の象徴でもある「センター試験がなくなる」という話を聞いたことがある人も多いでしょう。「センター試験」は2020年の実施を最後に廃止して、新しいテストを導入することが文部科学省から発表されています。また、新しいテストの実施だけでなく、大学入試全体、さらには高校教育、大学教育を含めた改革を行っていくことが現在議論されています。こうした改革の概要や議論の背景について確認していきましょう。

*これまでの議論の経緯

文部科学大臣の諮問機関である中央教育審議会(以下、中教審)では、2012年から文部科学大臣からの諮問(意見を求めること)を受けて、大学入学者選抜の改善をはじめとした高校教育と大学教育の円滑な接続について議論を行ってきました。そして2014年12月に”答申”という形で取り纏めた内容を文部科学大臣に提言しています。また、政府内に設置された教育再生実行会議は、2013年の第四次提言で大学入学者選抜の改革について提言しました。これらの議論の過程や提言のなかで「新しいテストの創設」について触れられたことから、新聞等で「センター試験の廃止」「新しく2つのテストを導入」といった形で大きく報道されました。

そして、前述の中教審の答申を受けて、2015年1月に文部科学省から発表されたのが「高大接続改革実行プラン」です。現在、このプランをもとに具体的な改革の検討が進められています。2016年3月には、検討の場となっていた高大接続システム改革会議から議論の「最終報告」が発表されました。これらの内容は文部科学省のホームページで確認することができます。

2回目は「高大接続改革の全体像」について

3回目は「なぜ改革を行うのか?」について をお届けする予定です。

ガンバレ受験生! BY JJ

 

 

学歴フィルター・その2

前回に引き続き「学歴フィルター」につてお届けします。ちょっとイヤな話ですが、これが現実!

社会の荒波にもまれてもへっちゃら!と大手を振って歩める知力・体力を今、養いましょう。

■ MARCH生の就活が景気変動に最も左右

言い換えれば、MARCHの学生が景気による企業の採用意欲の変動に最も振り回されるということ。総合商社の元幹部は「2008年のリーマンショック後に最も苦労したのが明治大の学生だった」と振り返る。 明大は2005年以降に志願者数を大きく伸ばすなど、勢いがあった。大手の人気企業への就職も増えた。そうした先輩たちの成功談を聞き、リーマン後の就活に臨んだ学生も強気で超大手に挑戦した。しかし企業の側は採用人数を大きく絞っており、MARCHを選考対象から外すことが増えていた。その結果、リーマン前のイメージで就活に臨んだ明治の学生がいつまでたっても内定を得られないという事例が続いたというのだ。 MARCHと早稲田、慶応を総称した早慶MARCHは、“ビジネスマン養成所”ともいわれ、日本の大学を語る上で無視できない存在となっている。2015年度入試の志願者数(延べ数)も約54万2000人と膨大だ。週刊東洋経済最新号では就職や出世の事情、入試の今、そして付属校の内実などに迫った。 HR総研の調査での数値に表れている通り、企業内でのポジショニングはともかく、MARCHは幅広い企業からターゲットとされている。同じく私学の“ボリュームゾーン”である早慶と合わせれば、企業にとって存在感の大きい大学群だ。ある程度ツブのそろった人材を大量に供給してくれるこうした大学は、企業にとって好都合な存在といえる。 東京大学には及ばないものの、就職後の「出世」でも早慶MARCH出身者は善戦する。“最強の同窓会”とも称されるOB・OG組織「三田会」を擁する慶応大、卒業生数で圧倒する早稲田大はもちろん、名門法学部を持つ中央大、そして明治大は、幅広い業界に多くの役員を輩出している。

進学大学を決める上で、「単に偏差値だけで決めたり、いわゆる「大学ブランド」だけで決める最近の傾向はいかがなものか」という意見もあるものの、やはり「大学ブランド」は企業側も意識していると言えそうである。これから進学大学を決めるにあっては、大学の先にある「就職」はもちろん、自分が何を勉強し、身に着けたいのかを踏まえて悔いのない大学選びをして欲しいものだ。

ガンバレ受験生 BY JJ

 

学歴フィルター・その1

黒いリクルートスーツに身を包んだ学生が街中に溢れる季節が今年もそろそろやって来ます。経団連(日本経済団体連合会)の取り決めで、「後ろ倒し元年」と呼ばれるように就職活動の時期が従来から3~4カ月繰り下がったのが去年のこと。従って、今年6月頃が就活の実質的なピークとなるでしょう。

高校生諸君にとって「就活」はまだ気の早い話ですが、これから進学大学を決める上で、是非参考にして欲しいと思います。

「学歴フィルター」、企業側の本音とは?  就活生の多くが気にしているのが、「学歴フィルター」である。新卒採用をしている企業が特定の大学以外の学生を、事実上選考の対象から外すというもの。つまり、極端な言い換えをすれば、A大学やB大学は選考の対象とするが、C大学やD大学はそもそも選考の対象外。どんなに成績の優秀な学生でも内定を出すことはない。ただし、表立って「あなたなC大学の出身ですから採用されませんよ。お引き取りください」とは絶対に言えない。そんなことを言ってしまえば世間からの非難を浴び、企業イメージは地に落ちてしまうことを企業側も十分承知している。通り一遍の採用手続きは行うものの、採用する気は全くないと言っていい。これが「学歴フィルター」と呼ばれているものである。その存在自体は就活生の間で周知の事実ではあるが、基準は企業によって異なり、実態はなかなかつかめない。学生は戦々恐々とするほかないのである。

■ 法政よりも慶応を優先?  現在法政大学に通う4年生のAさんは「MARCHの中で法政は評価が低めというのが学生の認識。超大手企業の内定はそもそも期待していない」と話す。関東以外の人にとっては耳慣れないかもしれないが、「MARCH」とは首都圏の有名私立大学5校を指した略語で、M=明治大学、A=青山学院大学、R=立教大学、C=中央大学、H=法政大学、からそれぞれ頭文字を取っている。 Aさんも「学歴フィルター」を強く意識する就活生の一人だ。フィルターの在り処を知りたい―。Aさんの友人は、とある超大手企業の応募用アカウントを二つ作った。一つは法政大生として、もう一つは「格上」の慶応義塾大学の学生を装って。すると、法政で登録したアカウントのほうが、会社説明会の予約開始時間が遅くなったという。 これは「時差告知」と呼ばれる仕組みだ。企業が説明会の予約を募る際、定員の埋まり具合を見ながら、予約を開始した旨を告知する大学の範囲を徐々に広げるというもの。ある就職情報会社が開発したシステムが使われている。つまりこの企業は、法政大より慶応大の学生に説明会に来てほしかったということだ。 就職関連の調査会社、HR総研が今年の2016年卒採用において重点的に学生を採用したい大学について調査をまとめている。それによれば、47%の企業がGMARCH(MARCHと学習院大)と関関同立(関西大、関西学院大、同志社大、立命館大)をターゲット校にしている。これは旧帝国大学(東京大、京都大など)の33%、早慶上智(早稲田大、慶応大、上智大)の28%など、ほかのどの大学グループよりも高い数値だ。

企業の人事関係者の話を総括すればこうだ。人気の大手企業は東大や早慶上智を中心にしつつ、GMARCHまで視野に入れている。一方、中堅企業はMARCHを中心に、それ以下の大学からも採りたいと考えている。Aさんの友人が応募した企業は前者であり、MARCHから採用しないことはないが、優先度は低いと見られていたということだ。 就活に対する意識を聞いても、早慶は強気な一方、MARCHの学生は「何とかエントリーシートは通るレベルにはある」と、競争率の高い超大手企業のフィルターにはギリギリ引っかかる程度という認識はあるようだ。

次回は、「学歴フィルター・その2」をお届けします。
ガンバレ受験生 BY  JJ

 

 

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